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2017年2月24日

日本山岳救助機構合同会社
公益社団法人東京都山岳連盟

山岳遭難者をいち早く発見するためのドローン操縦技術を学ぶ!!

山岳遭難者をいち早く発見するためのドローン操縦技術を学ぶ!!
安全、かつ捜索費用や人員の節約にも効果的。

 公益社団法人東京都山岳連盟(会長:亀山健太郎、以下都岳連と略)は、東京都あきる野市(市長:澤井 敏和)等の後援を得て、あきる野市の秋川渓谷体験研修センターにおいて「山岳捜索ドローン技術講習会」を開催する。
これは、近年急速に普及してきたドローンを活用して、行方不明になった山岳遭難者を空中からのドローンカメラでいち早く発見し、救出につなげようとする技術を、山岳団体および捜索関係者が広く共有化しようという試みである。
ドローンによる捜索は、空中から広くかつ落石や雪崩などの危険個所にも活用できる新しい捜索方法である。
 警察庁の統計によれば、平成26年度の山岳遭難は発生件数2293件、遭難者数2794人
で前年よりそれぞれ121件増、81人増である。うち、死亡・行方不明者は311人、また道迷い遭難は遭難件数の41.6%を占める。道迷いの結果、危険個所に入り込み転落・滑落する事故も多く、増加傾向が続いている。
 山岳遭難捜索は警察ヘリや防災ヘリにより行われることが多いが、山麓から捜索隊が登って地上から捜索する活動も不可欠である。この場合、危険な個所や広大な山岳地をできるだけ短時間に隈なく捜索することが求められる。このため多大な人員や、時間、費用、そして二次遭難のリスクが付きまとう。
 これらを解決するために都岳連では、ドローン搭載のカメラのリアルタイム映像により遭難者を発見できるかどうかの確認と、気候条件の厳しい中での飛行技術、機体の整備法などを研究して“ドローンによる捜索はきわめて有効、かつ実用的な捜索方法”との結論を得て、その技術を広く公開するために講習会を開催することとした。
本件の問い合わせ先:
 山岳捜索ドローン技術講習会事務局
(日本山岳救助機構合同会社(jRO:ジロー)内)
 〒160-0022 東京都新宿区新宿1-20-14 サンモール第8マンション203号 担当中嶋(なかじま)
 TEL:03-6273-1633(平日9:30~17:00)   FAX:03-6273-2501  
e-mail:main.jro@helen.ocn.ne.jp      URL:www.sangakujro.co



都岳連による離陸準備風景

長野県川上村小川山での捜索飛行テスト

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